本記事はプロモーションを含みます

第55回社労士試験挑戦

先週に第54回社労士試験の合格発表がありました。

合否によって次の目標が大きく変わるのではないでしょうか。

合格なら、本来考えていたであろう、転職・独立・キャリアに活かすといったところにつながるでしょう。

不合格だった場合は来年受験するか、しないかの選択を考えるかと思います。

もちろん、社労士試験は目指さず新たな道に進むも良しです。

もし、来年の第55回社労士試験合格を目指すのであれば、知識が忘れないうちに学習を少しずつ始めていきましょう。

入門テキストをダラダラと読むのもありです。一度、離れきってしまうと学習モードを取り戻すのが大変なので、何かしら社労士の知識に触れておくことをオススメします。

そしてその教材ですが、これまで使っていた教材をそのまま使おうと考えている方もいるでしょう。

この場合は注意が必要です。

ご存知の通り、社労士試験科目の法令は頻繁に改正が行われます。

昨年覚えていた知識が違う内容になっていたり、細かい数字が変わったり、条文が付け加えられたりします。

試験年度の4月までに行われた改正内容が、その年度の試験範囲になるため、今年の5月や6月、そして来春までに行われる改正内容は第55回社労士試験の範囲に入ります。

「雇用保険法の出生時育児休業給付金」

「健康保険法の適用除外」

「国民年金法の支給の繰下げ」

このような重要な規定の改正が既にいくつか行われています。

昨年までの教材にはこれらの改正内容が記載されていないので、もし古い教材をそのまま使うのであれば自分で調べてテキストに書き加えたりする必要があります。

決してそのまま何もせずに使わないように…そのまま使うと勘違いのまま、出題された場合は不正解になる可能性が高いです。

特に択一式では改正事項がよく出題されるので、費用は掛かりますができれば新しい教材を使うことをオススメします。

予備校や通信講座だと、最新の教材なら新しい改正内容は加えられているはずです。

これから行われる改正事項はサポートがあったりと、労力は最小限に済みます。

法改正はピンポイントで学習できるので、もし出題されたらある意味ラッキーです。

対策しやすい分野なので、得点できなかった…なんてことにならないよう、できるだけ新しい教材を使用して学習しましょう。

毎年高い合格率の社労士講座フォーサイト
2023年度対策の詳しい教材・価格・受講検討は公式へ↓↓↓

 

 

スポンサードリンク